商業出版では、どのくらい印税が貰えるのか？

商業出版では、どのくらい印税が貰えるのか？

商業出版を実現させるには、乗り越えるべき「壁」があると書きました。
※）商業出版と自費出版で、乗り越えなければならない「壁」

多大な労力をかけて、その壁を乗り越えることができて、無事、商業出版できたとしましょう。
いくら印税が入るのでしょうか。
本を書いた対価（報酬）は、「印税」で支払われる場合、「原稿買取」で支払われる場合の二通りありますが、ここでは「印税」について書きます。

発行部数に対して１０パーセント

「発行部数に対して、１０パーセントの印税が貰える」

これが皆さんが想像する印税だと思います。
これだと印税は「価格×発行部数×１０パーセント」で計算しますので、たとえば、価格１３００円、発行部数６千部だと、「１３００円×６千部×１０パーセント」で、「７８万円」になります。また、増刷する度に、「価格×増刷した部数×１０パーセント」の印税を貰うことができます。
しかし、以下の場合ではないと、この条件で出版できることは、まずありません。

・ヒット作がある作家
・かなり大手の出版社

初版は発行部数の８パーセント、増刷すれば発行部数の１０パーセントの印税

初版と増刷した場合の印税が違う形態です。
この場合、初版は「価格×発行部数×８パーセント」、増刷した分からは「価格×発行部数×１０パーセント」で計算されます。

初版は印税なし。増刷すれば発行部数の１０パーセントの印税

「本を出せば、きっとミリオンセラーになる。初版部数くらいの印税は不要だ」

誰しも思っていることですが、現実は、増刷できない本ばかりです。また増刷できたとしても一回限りというのも珍しくありません。
というわけで、この条件で出版すると、印税は０円か限りなく０円に近くなる可能性が高いです。

実売数に対して１０パーセント

発行部数ではなく「実売数」となっているケースです。
発行部数と実売数には、以下のような大きな「開き」があります。

・発行部数６千部
・実売数２千部
※）あくまで例です。
※）商業出版には、発行部数と実売数に開きがある

だから、たとえ印税が１０パーセントだとしても、それが実売数に対してだと、印税の収入は低くなってしまいます。

・実売数２千部×本の価格１３００円×印税１０パーセント＝２６万円

この条件ならば、発行部数に対して、４パーセントの印税の方が収入が高くなります。

・発行部数６千部×本の価格１３００円×印税４パーセント＝３１万２千円

また、実売数０冊、すなわち、印税収入０円というケースもありえます。

※）詳しくは以下のURLもあわせてご覧になってください。
・発行部数と実売数

実売数に対して８パーセント。ただし、３千部保証。

本を1冊書くのに、大体、3ヶ月はかかりますので、実売数での支払の場合、本を書くのにかけた労力に見合わない収入になることが多々あります。
そこで、出版社によっては「保証部数」を設けているところもあります。
保証部数があれば、保証された部数だけの印税の支払がありますので、実売数０冊、印税収入０円という最悪の事態を回避できます。

※）詳しくは以下のURLもあわせてご覧になってください。
・実売数と保証部数